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トップニュース

2014.05.30

技術力、質の高い船隊で世界一/商船三井、武藤社長インタビュー

技術力、質の高い船隊で世界一/商船三井、武藤社長インタビュー

「ハイブリッド型で強くなってきた」と武藤社長

商船三井が創業130年を迎えた。武藤光一社長は合併を繰り返してきた歴史を振り返り、「ハイブリッド型で強くなってきた。純血ではないがゆえに、環境変化に強い」と評する。

2014.05.29

定航黒字達成へ自助努力徹底/日本郵船・丸山常務、提携拡大で大型船必要に

定航黒字達成へ自助努力徹底/日本郵船・丸山常務、提携拡大で大型船必要に

1万4000TEU型でコスト大幅削減(写真=ブルームバーグ)

日本郵船は定期船事業の収支改善・安定化に向けて、引き続き最適経済運航プロジェクト「IBIS」やコンテナ運用最適化プロジェクト「EAGLE」などの取り組みに注力する。一般貨物輸送本部長を務める丸山英聡常務が語る。

2014.05.28

新造ケープ、用船商談は長期軸/邦船/国内船主、短期化は困難

新造ケープ、用船商談は長期軸/邦船/国内船主、短期化は困難

邦船/船主、用船期間が焦点に(写真=ブルームバーグ)

国内船主(船舶オーナー)の大半は、ケープの新造整備で用船期間の短期化は困難との見方を示している。投資額が大きいため契約終了後のリスクが大きく、金融機関からの資金調達も難航が予想されるからだ。引き続き長期契約が軸になるとの見方が有力。

2014.05.27

次期基幹船隊で1.8万クラスも視野/商船三井のコンテナ船整備、評価見極め船型決定へ

次期基幹船隊で1.8万クラスも視野/商船三井のコンテナ船整備、評価見極め船型決定へ

大型化の終わりを見据えて判断

商船三井は将来の次期超大型コンテナ船の整備計画として、1万8000TEUないしそれ以上の船型も視野に検討を行っている。1万8000TEU型は現在の世界最大船型でマースクラインが運航するのみだが、大きさはほぼスエズマックスに近付いており、現実的にこれ以上の大幅な大型化は難しい。

2014.05.26

LNG船市況が大幅下落/コスト割れ、新鋭船で6万ドル前後

LNG船市況が大幅下落/コスト割れ、新鋭船で6万ドル前後

新造LNG船の竣工が本格化(写真=ブルームバーグ)

昨年まで好調だったLNG船市況の下落が加速してきた。現在の短期用船料は新鋭船で日建て6万ドル前後、老齢船で2万~3万ドルになっているとされ、「コスト割れの水準」(市場関係者)に落ち込んだ。

2014.05.23

愛媛船主、船隊1000隻突破/国内シェア3割超、強さ際立つ

愛媛船主、船隊1000隻突破/国内シェア3割超、強さ際立つ

愛媛船主、船隊を10年で倍増(写真=ブルームバーグ)

愛媛県を拠点とする愛媛船主(船舶オーナー)の船隊規模が過去10年間で倍増した。いよぎん地域経済研究センターの調査によると、1月時点の保有隻数は1035隻。日本全体の増加率を上回るペースで船隊を拡大しており、国内シェアは3割を超えた。

2014.05.22

石炭船の新規需要は30隻規模か/国内電力の石炭火力新増設で

石炭船の新規需要は30隻規模か/国内電力の石炭火力新増設で

再び脚光を浴びる電力炭輸送

国内電力各社で新規の石炭火力発電所建設計画が相次いでいる。石炭火力の発電量は現状から1000万kW近く増える可能性があり、その場合、電力炭の年間消費量は2000万トン以上増加。8万重量トン級の石炭船換算で30隻前後の新規船腹需要が生まれることになる。

2014.05.21

日韓中、主力造船の半数が赤字/前期に採算悪化鮮明、今期は大手でも赤字相次ぐ

日韓中、主力造船の半数が赤字/前期に採算悪化鮮明、今期は大手でも赤字相次ぐ

韓国や中国の大手も赤字に

日本と韓国、中国の主力造船所で採算悪化が鮮明になってきた。13年度決算では減益・赤字が相次ぎ、主力造船21社中12社が営業段階で赤字決算。今期は大手でも赤字相次ぐ。

2014.05.20

LNG船拡大、目標達成に自信/日本郵船・長澤専務、技術力集積し海洋強化

LNG船拡大、目標達成に自信/日本郵船・長澤専務、技術力集積し海洋強化

LNG船隊を100隻プラス・アルファに

日本郵船は今年度からスタートした新中期経営計画でLNG船と海洋事業に重点投資する。エネルギー輸送本部長の長澤仁志専務は本紙取材で、LNG船隊を100隻プラス・アルファへ増強する計画について「数値目標は必ず達成できると思っており、あとはいかに良い案件を取っていくかだ」と自信を示した。

2014.05.19

新造市場、バルカー発注に一服感/船価上昇が影響、再開には用船市況回復がカギ

新造市場、バルカー発注に一服感/船価上昇が影響、再開には用船市況回復がカギ

海外勢は先物商談に消極的

新造船市場では、海外船主の新造発注に一服感がみられている。船価の底値感から海外船主のバルカー発注が昨年以降相次いだが、船価は最安値から既に15~25%上昇。

2014.05.16

優良案件で競合激化/国内船主向け融資、条件緩和も

優良案件で競合激化/国内船主向け融資、条件緩和も

邦銀、船舶融資前向きに(写真=ブルームバーグ)

国内船主(船舶オーナー)向けの船舶ファイナンスで、金融機関の競合が激化してきた。「特定の優良案件では奪い合いの様相で、融資条件が緩くなってきた」(金融関係者)。

2014.05.15

ドライ、全船種で今期黒字化へ/日本郵船・左光常務、市況リスク低減に重点

ドライ、全船種で今期黒字化へ/日本郵船・左光常務、市況リスク低減に重点

差別化と技術力で収益向上

日本郵船でドライバルク輸送本部長を務める左光真啓常務は、市況低迷で過去3年間赤字に陥った同部門の業績について「今年度はドライバルク部門全体ではもちろん、全船種で黒字を見込んでいる」と語った。市況リスク低減に重点。

2014.05.14

IHI、海洋事業でフル稼働/売上500億円規模、安部常務が方針語る

IHI、海洋事業でフル稼働/売上500億円規模、安部常務が方針語る

愛知工場はアルミタンクやドリルシップなどが集中する

IHIの安部昭則常務執行役員(海洋・鉄構セクター長)は本紙のインタビューに応じ、海洋事業の戦略と方針を語った。浮体式生産貯蔵積出設備(FPSO)や掘削リグなどの浮体式構造物と、独自開発のSPBシステムを活用した各種タンクという、2つの製品群でいずれも受注が相次いでおり、2016年までは目標としていた売上規模400~500億円の維持にめどが付いた。海洋市場での受注実績を重ねることで引き合いも拡大するという好循環が生まれている。一方、生産を担う愛知工場は、幅広い海洋製品メニューが一気に集中し、フル操業に転じる。

2014.05.13

尾道造船、最長19年納期に突入/中部社長「市況下落と技術開発に備える」

尾道造船、最長19年納期に突入/中部社長「市況下落と技術開発に備える」

市況リスクと天秤にかけて先物受注を判断

尾道造船の中部隆社長はこのほど本紙のインタビューに応じ、尾道造船所が2018年半ばまで、グループの佐伯重工が2019年前半まで、それぞれ4~5年分の仕事量にめどを付けたことを明らかにした。先物納期の受注は、「市況のリスクと天秤にかけて判断した」。

2014.05.12

ケープ15~20隻規模で運営/星港MOLケープ、メジャーと関係強化

ケープ15~20隻規模で運営/星港MOLケープ、メジャーと関係強化

カーゴ獲得に全力

商船三井100%出資の星港法人MOLケープ(シンガポール)は当面、15~20隻規模のケープサイズ船隊を維持していく方針だ。資源メジャーなどとの関係を強化。

2014.05.09

エコ船開発、タンカーでも本格化/国内造船、市場投入時期を見極め

エコ船開発、タンカーでも本格化/国内造船、市場投入時期を見極め

VLCCやアフラ型でエコシップ開発進む

国内造船所はこれまで得意とするバルカーのエコシップ化を先行して進めてきたが、バルカー以外の船種のエコシップも着々と開発し始めている。特にVLCCやアフラマックス型など原油タンカーでは、省エネ型の新船型の開発をほぼ完了した造船所もある。

2014.05.08

水処理企業、バラスト事業参入へ/栗田工業、片山化学ら、薬剤のみの方式で

水処理企業、バラスト事業参入へ/栗田工業、片山化学ら、薬剤のみの方式で

装置メーカーは40社以上(写真=ブルームバーグ)

水処理企業によるバラスト水処理装置市場への参入の動きが相次いでいる。片山化学工業研究所と日本油化工業が共同開発したバラスト水処理システムがIMOの最終承認を取得。栗田工業も基本承認を取得。いずれも薬剤のみの殺菌方式を採用している。

2014.05.07

NOx排出規制、適用時期迫る/新造船の装置搭載準備など対応本格化

NOx排出規制、適用時期迫る/新造船の装置搭載準備など対応本格化

船舶からの排ガス削減を先進国主導(写真=ブルームバーグ)

船舶からの排ガスに厳しい基準値を設けるIMO(国際海事機関)規制の開始時期が決定したことを受け、同規制に対応した新造船での準備が急がれる。排ガス規制海域(ECA)を運航する2016年以降の建造船に適用されることから、残された準備期間は限られている。

2014.05.01

邦船大手、増益基調続く/不定期船市況回復、定航も改善

邦船大手、増益基調続く/不定期船市況回復、定航も改善

定航部門が今期黒字化へ(写真=ブルームバーグ)

主要邦船社が4月30日に発表した2015年3月期業績予想は、大手3社が増益を見込む。ドライバルクをはじめとする不定期船マーケットの回復などで利益を上積みする。コンテナ船部門はコスト削減や配船の見直しなどでトントンか黒字に持ち直す。

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